津波漂流物対策施設設計ガイドライン

これまで多くの津波被害を受け、近い将来も大規模地震が懸念される我が国においては、津波およびその漂流物に対する対策が望まれています。津波による被害について、津波そのものによる溺死もさることながら、船舶、車両、コンテナ、木材、家屋の廃材などの津波漂流物の衝突により、多くの人命や財産が失われたり、漂流物が海域や港内に流出することによって、物流・人流機能の低下をもたらしたりします。
津波漂流物対策施設とは、津波の浸水そのものによる被害を低減させるのではなく、津波による漂流物(船舶、車両、コンテナ、木材、家屋の廃材等)から人命を守り、また財産の被害を低減させるために、津波漂流物の漂流等を防ぐ減災を目的とする施設です。
本ガイドラインは、これら津波漂流物対策施設に関する計画・設計方法について、(一財)沿岸技術研究センターと(一社)寒地港湾技術研究センターが共同でとりまとめたものです。
本ガイドラインが、今後、津波漂流物対策施設を計画・設計される方々に広く活用され、津波対策の推進に寄与することを期待しています。

 平成 26 年3月発刊 A4 / 156ページ  8,000円 (税別)

僅少 平成 26 年3月発刊 A4 / 156ページ  8,800円 (税込)
(本体8,000円+消費税800円)
ご注文の際に税抜合計金額に税率をかけて税込価格を計算するため、複数冊を同時に購入した場合、各書籍に表示された税込価格の合計金額と差額が生じることがあります。