津波漂流物対策施設設計ガイドライン

これまで多くの津波被害を受け、近い将来も大規模地震が懸念される我が国においては、津波およびその漂流物に対する対策が望まれています。津波による被害について、津波そのものによる溺死もさることながら、船舶、車両、コンテナ、木材、家屋の廃材などの津波漂流物の衝突により、多くの人命や財産が失われたり、漂流物が海域や港内に流出することによって、物流・人流機能の低下をもたらしたりします。
津波漂流物対策施設とは、津波の浸水そのものによる被害を低減させるのではなく、津波による漂流物(船舶、車両、コンテナ、木材、家屋の廃材等)から人命を守り、また財産の被害を低減させるために、津波漂流物の漂流等を防ぐ減災を目的とする施設です。
本ガイドラインは、これら津波漂流物対策施設に関する計画・設計方法について、(一財)沿岸技術研究センターと(一社)寒地港湾技術研究センターが共同でとりまとめたものです。
本ガイドラインが、今後、津波漂流物対策施設を計画・設計される方々に広く活用され、津波対策の推進に寄与することを期待しています。

 平成 26 年3月発刊 A4 / 156ページ  8,000円 (税別)

  平成 26 年3月発刊 A4 / 156ページ  8,800円 (税込)
(本体8,000円+消費税800円)
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